ヘッジファンド投資の羅針盤 
こんにちは、投太郎です。
私は個人で国内のヘッジファンドに投資をしています。
近年、ヘッジファンドをポートフォリオの一部として投資することが、有効な投資方法であることはよく知られてきており、注目度が高まってきています。
それでも、一般の方には、あまりよく知られていないのがヘッジファンドという金融商品です。
そこで、ヘッジファンドという金融商品が、どのような特徴を持つものなのかを、よく知っていただくことで、より多くの方により良い投資をしていただけるのではないかと考えています。
そこで今回は、個人がヘッジファンドで大損する可能性があるのか、どういった注意点があるのかをご紹介させていただきます。
個人の方がヘッジファンドに投資して、大損してしまうのは次のようなパターンです。
さっそく見ていきましょう。
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目次
個人がヘッジファンドに投資して大損してしまう３つのパターン
その1.早すぎる解約
まずは、早すぎる解約があげられます。
一般に、ヘッジファンドへの投資契約は、解約を制限する投資契約の条項が含まれています。
このため、設定された解約期間前に解約しようとすると、仮に解約できたとしても追加手数料を請求される可能性があります。
また、購入手数料や解約手数料も設定されていることが多いため、売買コストが大きく掛かってしまいます。
ヘッジファンド投資は短期投資には向かない金融商品と言えます。
こうした売買コストが一般的に高く設定されている理由としては、ヘッジファンドがデリバティブ（金融派生商品）などを利用して投資をしていることが多く、資金の流出入に伴うポジション調整によってポートフォリオが歪んでしまうのを防ぐためということがあげられます。
このため、ヘッジファンド投資は長期投資が基本となります。
短期売買を繰り返すような投資行動は、個人投資家が大損となってしまう可能性が高いと言えます。
じっくりと投資することができるヘッジファンドを見極めて、長期間投資し続けることが必要になってくるでしょう。
その2.分散不足
もう一つの大損の原因として、投資対象の分散不足があげられます。
ヘッジファンドは、プロ中のプロが運用を行う高度な金融商品です。
このため、ポートフォリオの一部に取り入れることで、投資家の投資効率を引き上げることができることが、よく知られるようになってきました。
しかし、どんなに素晴らしいヘッジファンドであっても、得意な市場環境と苦手な市場環境があります。
このため、絶対収益型の投資商品とはいえ、時として、マイナスの収益となってしまうことがあります。
また、確率的には低いですが、ヘッジファンドの破綻という事態になってしまうような、相場の急変動なども過去には起きています。
このため、個人の投資資産をすべて一つのヘッジファンドに預けてしまうと、相場の急変動や地政学リスクなどのように、短期間に大きな損失が発生してしまう状況が発生してしまうと、個人の投資家が大損をしてしまうことがあり得ます。
こうした個別のヘッジファンドのリスクを分散させるために、複数のヘッジファンドに投資をすることで運用戦略を十分に分散させることや、伝統的資産である株式や債券などに分散投資することが必要になると思います。
その3.投資詐欺の存在
ヘッジファンドを巡る投資詐欺事件も、個人が大損をしてしまう原因となります。
現在は、金融規制が厳しくなっており、こうした事件は起きにくくなっていると思いますが、注意をすることが重要です。
ここでは、過去にあった米国と日本の事例を紹介します。
マドフ事件
まずは、史上最大の金融詐欺事件と言われる、いわゆる「マドフ事件」です。
この事件は1990年代にナスダック・ストック・マーケットの会長を務めるなど、市場からの信頼が厚かったバーナード・マドフ氏が起こした事件です。
被害金額も数百億ドルにのぼると見られているなど、規模という観点からも、業界の信頼という観点からも非常にインパクトの大きい事件となりました。
「マドフ事件」の仕組みは、いたって簡単なものでした。
具体的には、新しく受け入れた資金を、既存の投資家の配当に回す、いわゆる「ポンツィ・スキーム」という仕組みで、顧客を欺いていました。
表向きは複雑なデリバティブを利用した運用手法を宣伝し、裏では単なる自転車操業で、資金を回し続けるという古典的手法による詐欺事件でした。
2008年11月に、バーナード・マドフ氏は逮捕され、その後、禁固150年の判決が下されています。
AIJ事件
AIJ事件とは、AIJ投資顧問株式会社における社長、取締役が逮捕されるなどした、日本における大規模な詐欺事件です。
AIJ事件は、企業年金として集めた約1900億円を投資に回したものの、損失を拡大させてしまったことに始まります。
その後、こうした損失を隠しながら、新規投資を募集し続け、損失をさらに拡大させてしまいました。
2012年6月に社長ら関係者が逮捕され、その後、社長に懲役15年の実刑判決が下されるなど、日本の年金運用に大きな影響を与える事件となりました。
現在では、こうした事件をきっかけに、金融当局による監査や規制が厳しくなってきており、同様の事件は起きにくくなっているものと考えられます。
しかし、リスクがまったく無いとも言い切れず、投資家は自分の資産を守るために、投資するヘッジファンドの仕組みや人員構成などをしっかりと調べることが必要であります。
また、時には、専門家の助言を受けることで、こうしたリスクを低減することができるとも考えられます。
ヘッジファンド自身が空売りで大損することはあるのか
ヘッジファンド自身が、空売りで大損をすることがあるのでしょうか。
答えは、あります。
ヘッジファンドは、プロ中のプロが運用する高度な金融商品です。
とはいえども、そんなプロでも大損をしてしまうケースはあります。
有名な事例としてよくあげられるのが、ロングタームキャピタルマネジメント（LTCM）の破綻についてです。
LTCMは、ソロモンブラザーズの大物債券トレーダー、ジョン・メリウェザー氏が独立して設立したヘッジファンドです。
ノーベル経済学賞受賞者のマイロン・ショールズ氏やロバート・マートン氏も役員として参加していました。
これほどの、大規模でかつ高度な技術を持ったヘッジファンドでも、大損をしてしまうことがあるのです。
1994年のファンド創設以来、非常に高いリターンを達成していたものの、1997年のアジア通貨危機や、その後の1998年ロシア国債の債務不履行などの影響により、LTCMは１年にも満たない短期間で破綻にまで追い込まれる損失を出してしまいました。
この時、LTCMは新興国国債や株式などを購入したり、スワップのレシーブなどの契約をしていた一方で、先進国国債などを空売りしていました。
LTCMの破綻は、その規模の大きさから金融市場を大きく動揺させました。
このため、一企業の破綻としては、異例の措置であるものの、グリーンスパンＦＲＢ議長（当時）は利下げを行い、金融市場の沈静化を行うことを迫られる結果となりました。
ヘッジファンドが原因で日銀が大損してしまうことはあるのか
ヘッジファンドはその資金規模から、世界経済を大きく動かしてしまうほどの影響力があることはよく知られています。
このため、ヘッジファンドが日銀などの中央銀行に対して、大損させてしまうことは無いのか、非常に気になるところだと思います。
果たして、あくまでも少人数で運営される一組織が、中央銀行などの国家に対して影響を与えることができるのでしょうか。
詳しく見ていきます。
ジョージ・ソロスとイングランド銀行
有名なヘッジファンドと中央銀行が対峙した事例として、ジョージ・ソロス氏率いるクォンタムファンドとイングランド銀行の事例があげられます。
ソロス氏は、1992年、イギリスポンドに空売りを仕掛けます。
その背景としては、当時イギリスとドイツなど欧州諸国は後のユーロ(EUR)につながる欧州通貨制度(EMS)に参加していました。
しかし、EMSへの参加国は、事実上、ドイツマルクとの価値を一定に保つ必要がありました。
ソロス氏は、そこに制度の矛盾があることを見抜きました。
ソロス氏は、欧州が景気減速に陥る中で、英国とドイツが同じ金融政策を保ち、通貨価値を維持し続けることが不可能であることに気づき、イギリスポンドに大規模な空売りを仕掛けました。
結果として、イングランド銀行は利上げを行い、政府はEMSからの脱退を表明する事態となってしまいました。
こうして、ソロス氏は莫大な利益とともに、「イングランド銀行を潰した男」と呼ばれることになりました。
ただし、ヘッジファンドが必ずしも悪者であったかというとそうでもなく、イギリスはEMSから脱退したことにより、欧州諸国に縛られることなく、自由な金融政策を行うことが可能となり、その後にロンドンを中心とする国際的金融システムを作りあげることに成功しました。
仮に、今でもイギリスがEMS、そして、その後のユーロおよびECBに参加していたとしたら、現在のロンドンの繁栄はなかったかもしれません。
日銀の時価会計による問題
それでは、日本の中央銀行である日銀が、ヘッジファンドによる投機的な動きが原因で破綻することがないかということも、気になる疑問だと思います。
答えは、可能性としてはありえます。
日銀は質的・量的緩和政策を行っているために、大量の株式ETFと日本国債を保有しています。仮に、円安が大幅に進み、インフレ率が高騰すると、日銀は利上げを行わなければならない事態となります。
この時、金利の上昇により株価が低下したり、長期国債の価格が下がると、日銀は保有している資産価値が下がり、大損をしたこととなり、時価会計上、債務超過に陥ることになります。これは、一般企業であれば破綻事由ということになります。
ただし、日銀は国債保有については簿価会計となっているため、満期まで保有することで債務超過という意味での破綻をすることはあり得ません。
また、仮に自己資本が不足する事態となっても、政府からの資金注入があるために、問題となることは今のところ無いと考えられています。
個人がヘッジファンド投資で大損しないようにするためには
伝統的資産との分散投資を心がけること
ヘッジファンドは、伝統的資産との分散投資に適した金融商品です。
これは、ヘッジファンドの長所を活かしつつ、短所を補うことができるためです。
長所を活かすという意味では、絶対収益追求型ファンドであるという特性上、伝統的資産である株式や債券と、リターンの相関が低いという点があげられます。
これは、分散効果が活きるために、例えば、株価が下落する中でも、ヘッジファンドが上昇することで資産を守ることができます。
逆もまたしかりで、ヘッジファンドが下落してしまうような局面でも、例えば債券価格が上昇することにより、全体の資産を守ることができるのです。
短所を補うという意味では、ヘッジファンドは現金化することが難しいという短所があるために、株式や債券など比較的に現金化しやすい伝統的資産との相性が良いという点があげられます。
投資資金をすべてヘッジファンドに投資してしまうと、多くのヘッジファンドには解約制限がついているために、突発的に現金が必要になったときに困難な状況となってしまいます。
こうした、現金化の難しさを補いつつ、全体の投資効率を向上させるためには、伝統的資産と分散投資することが重要となると考えられます。
複数のヘッジファンドに分散投資を心がけること
どんなに素晴らしいヘッジファンドでも、得意な市場環境、苦手な市場環境があることを述べてきました。例えば、裁定取引を得意とするヘッジファンドの場合は、市場流動性が低下する場面では、収益を上げにくい状況となります。
このため、ヘッジファンドを複数保有することで、分散効果を取り入れることも重要になってきます。
ヘッジファンドは、多様な戦略に基づいて運用を行っており、それぞれに違った特性を持っていると考えられています。
こうした特性の違いを利用するために、複数の良質なヘッジファンドに分散投資をすることで、より安定的な収益を獲得する可能性が高まると考えられます。
専門家のアドバイスを受ける
過去にヘッジファンド投資をめぐる投資詐欺が、国内外であったことはお伝えしました。
こうした事件は、金融商品に対するグローバルな規制が強化されたことで、現在では発生しにくい状況になっています。
しかし、投資詐欺とまではいかないまでも、質の低いヘッジファンドに出会ってしまう可能性は十分にあります。
個人の投資家が、質が高いヘッジファンドに投資をするためには、十分に時間をかけてヘッジファンドの運用を理解をする必要があります。
この時、投資の助言を行う専門家の意見を聞くことも、有効な手段であると考えられます。
今回のまとめ
今回は、個人の方がヘッジファンドに投資をする際に、大損をしてしまうかどうかを説明しました。
結論としては、大損をしてしまう可能性はゼロではありません。
しかし、そのリスクを十分に引き下げる方法があります。
それは、伝統的資産や複数のヘッジファンドに投資することで十分に分散を行うことと、しっかりとヘッジファンドについて調べ上げて、時には専門家の意見を取り入れることです。
ヘッジファンドをポートフォリオの一部に組み込んで投資することで、投資家は運用効率を高めることができると考えられています。
ヘッジファンド投資で大損をしてしまうようなリスクを避けるように、十分な対策を講じて、運用をすることが大切だと思います。
私は徹底的にヘッジファンドの調査を行なった結果、BMキャピタルに投資を決めました。
ご自身でのリサーチが手間という方はBMキャピタル担当者との無料面談をお勧めします。
